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1レースで百億円以上の売上も!
競馬のビジネスモデル



全国各地で毎日のように行なわれている競馬ですが、それぞれのレースには賞金が用意され、上位入賞者には数十万円から、ときには1億円を超える賞金が贈られます。多額のお金が動く競馬のビジネスモデルや運営方法を紹介します。

競馬の収入源

競馬の収入源

競馬の収入源となるのは、馬券の売上です。例えばJRAの馬券売上は、世界でもトップクラスの規模を誇っており、その額は1日の開催(おおむね12レース)で数十億円を超えるのが普通です。

G1と呼ばれるビッグレースになると、その規模はさらに大きくなり、1レースだけで百億円以上の売上となることもあります。

地方自治体が主催する地方競馬も、同じように馬券の売上が収入源となっています。ただしその規模は、JRAに比べるとかなり小さいものになります。

利益の仕組み

馬券の売上には、的中者に戻す「払戻金」なども含まれています。そのため、売上から払戻金などを引いた額が、最終的な主催者の利益となります。

JRAにおいては、売上の約75%を払戻金として馬券的中者に分配します。そして残った約25%のうち、10%は国庫納付金に、それ以外の15%はJRAの利益となります。

売上の15%しか利益にならないとも言えますが、JRAの場合は、その売上規模から考えれば莫大な額になることが分かります。だからこそ、賞金や施設運用費などを捻出することができるのです。

なお、馬券売上のうち、払戻金に適用されない額の比率(JRAなら約25%)は「控除率」と呼ばれ、レースや馬券の種類、主催団体によって若干変動します。

支出の内容

競馬の主催団体における支出の項目は多岐にわたります。もっともイメージしやすいのは賞金です。JRAの場合、例えば11月に行なわれるジャパンカップでは、1着賞金が2億円を超え、総賞金も5億円近くに達します。一番低いクラスのレースでも、1着賞金は500万円弱となっています。

もちろん、施設運営費も多額になります。競馬場や「WINS」と呼ばれる場外勝馬投票券発売所だけでなく、JRAの場合は、茨城県美浦村と滋賀県栗東市にある競走馬用のトレーニングセンター(通称:トレセン)、騎手などの人材を育成する競馬学校、競馬の歴史を集めた競馬博物館など、様々な施設を運営しています。

売上の推移

このようなビジネスモデルで運営を行なう競馬ですが、2000年以降は、JRAをはじめ、ほとんどの主催団体で売上が減少しています。なかでも、首都圏から離れた地域で行なわれている地方競馬の売上減少は顕著で、存続の危機に立たされている団体も少なくありません。各団体では、インターネットによる馬券購入システムに力を入れるなどして、売上の回復を図っています。